SAPを使う場合には、常に『組織』を意識する必要があります。
会社コード、管理領域、販売組織、購買組織、プラント等々、SAPに携わっていると様々な組織を表すコードを目にしますね。今回はその中でも会社コードに関する内容について書きたいと思います。
財務会計（FI）の目的として、外部のステークホルダー（利害関係者）に対して開示する貸借対照表や損益計算書などの財務諸表を作成するというのがあります。この財務諸表を公開するのは、個別企業や連結親会社になり、基本的には個別の企業単位で日々の取引を記帳し、それを積み上げていくことで財務諸表を作成します。連結会計についても基本的には個別企業の会計情報を連結企業の範囲で集計し、必要な調整をすることで連結財務諸表を作成することになります。
そのためには、SAP ERPのシステムの中にも会社（法人）を表すものが必要で、それを会社コードと呼ばれるもので表現しています。
会社以外の単位で使う事もたまにある
カンパニー制をとっている会社の場合や、事業部の独立性が高く１つの会社のような扱いをしている場合などは会社コードで分けることがあります。
一応、そのような場合に『事業領域』や『セグメント』というカンパニー単位で会計情報を色付けするための仕組みが用意されているのですが、より独立性高く会計処理が行いたいという場合には、会社コードで分けるという事もあります。
また、以前は別会社として存在していた企業を企業統合によって１つの会社にした場合なども、SAPのシステム上は複数の会社コードで運用するケースがあります。（もちろん、基本的には存続会社をベースとして、その会社コードに会計データを移行して使うことが多いと思います）
SAPを使う上で会社コードは欠かせないので、カスタマイズの場所も含めて知っておくようにしましょう。