請求書照合の取消し

発生源から取り消すのが基本

MMの請求書照合に限らず、SAPのERPでは１つのアクションで複数のモジュールの機能にデータが連携されるため、取り消しが必要となった時には、基本的には発生源から取り消すことになります。

請求書照合の登録時も、MM請求書伝票が登録されるのと同時にFIの会計伝票が登録されることになります。

支払基準日を変更したり、支払保留を立てたりという会計側で変更出来るケースもありますが、金額が間違っているようなケース等の場合には、取り消しして再計上する必要があります。

その時に、会計伝票だけを取り消して再計上してしまうと、MMと FIの間で不整合が起きてしまうため、それは出来ないようになっています。では、どうするのかというと、元伝票であるMM請求書伝票から取り消すことになります。

MM請求書伝票の取消しはMR8M

請求書照合によって登録された伝票の取消しは『MR8M』というトランザクションで行います。

起動するとMM請求書番号と年度、反対仕訳理由を指定する項目が表示されるため、それらを入力して保存ボタンを押すと取消しの処理が流れることになります。

※必要に応じて反対仕訳の転記日付も入力します

そうすると、登録の時と同様に取消し用のMM請求書伝票とFI会計伝票が同時に登録される形になります。

場合によっては調整仕訳を入れることも

上記のように書きましたが、その時々の状況によって、MM側は触らずFI側で対処する必要があるケースもあったりします。

その場合は、会計伝票にて調整仕訳を入れることも無くはないため、対応案として頭に置いておくと良いと思います。

関連トランザクション

MR8M