転記済みの会計伝票で明細テキストや支払関連項目を直したいとき、「明細を変更できるか」と「伝票を取り消して再計上すべきか」を最初に分けて考えます。金額や勘定など会計上の意味を変える項目は、原則として元伝票の取消・再計上を検討します。
汎用モジュール名を先に確認
旧記事ではFI_ITEM_MASS_CHANGEと記載していました。明細一括変更の実装例で使われる名称はFI_ITEMS_MASS_CHANGE（ITEMSが複数形）です。対象システムのSE37で両方を検索し、存在するモジュール、インターフェース、利用可否を確認してください。名前が似ていても同一とは限りません。
変更できる項目の見極め方
- 対象伝票の会社コード・伝票番号・年度・明細番号を特定し、変更したい項目の現在値を控えます。
- FB02またはFB09でその明細を開き、対象項目が実際に変更可能か確認します。伝票状態、勘定タイプ、項目ステータス、既に消込済みかなどで条件が変わります。
- SE37で
FI_ITEMS_MASS_CHANGEのパラメータと例外、内部処理を確認します。画面で変更できる全項目を、このモジュールで変更できるとは考えません。 - 検証環境で1明細から試し、変更結果と変更履歴をFB03・FB04などで確認してから対象を広げます。
大量変更では対象明細の選択を厳密にし、実行前後の値とエラーを記録します。呼出しの成否だけで完了とせず、実際に更新された件数と値を照合してください。直接テーブルを更新して伝票を直す方法は避けます。
変更より取消・再計上が適切なケース
金額や勘定科目の誤りなど、仕訳自体を訂正するならFB08などによる反対仕訳と正しい伝票の再計上を検討します。MMやSDから連携された伝票は、発生元の取消手順を確認します。変更権限・監査証跡・承認手順も業務部門と合意してから実装しましょう。
参考・関連記事
- 会計伝票の取消をFB08で行う方法：変更ではなく取消が必要な場合
- 請求書照合の取消（MR8M）：MM起点の伝票を直す場合
- FIトランザクションコード一覧：確認・変更・取消の入口
