SAP F110の使い方|支払提案・支払実行・銀行手数料仕訳の確認手順

仕入先請求書の支払を自動化するトランザクションがF110です。ただし、画面で「提案が完了した」だけでは支払伝票は作成されません。提案を確認し、支払を実行し、支払媒体と会計伝票を照合するまでを一つの作業として扱うことが重要です。

この記事ではSAP GUIのF110を使う一般的な手順を、買掛金の銀行振込を例に説明します。画面項目、承認手順、支払媒体、銀行手数料の計算・転記はSAP ERP/S/4HANAの環境と設定によって異なります。実際の支払は自社の運用手順と権限に従ってください。

F110で行う処理の全体像

段階主な作業確認する結果
準備対象の未消込明細と支払条件を確認期日、支払保留、支払方法、振込先
支払提案パラメータを保存して提案を実行対象明細、例外、金額、支払銀行
支払実行承認済みの提案をもとに実行支払伝票、消込、実行ログ
支払媒体必要な方式で振込データを作成媒体ファイル、件数、合計金額
照合会計伝票と銀行側の結果を確認支払額、手数料・税、銀行での処理結果

支払媒体の作成は、支払実行と同時にも後からでも行える構成があります。以下では、結果を段階ごとに確認しやすいよう、支払実行後に媒体を作る順序で説明します。

1. 支払対象と設定を確認する

まずFBL1Nなどで仕入先の未消込明細を確認します。請求書の支払期日、支払保留、支払方法、通貨、仕入先の銀行情報を見て、今回の実行で支払対象になる見込みを立てます。FBZPでの支払方法・支払銀行の設定や、利用する支払媒体も事前に確認します。

銀行手数料を検証する場合は、負担者(自社または受取人)、銀行の組合せ、手数料条件、勘定・税設定、取引先マスタの指図キーなども確認します。銀行手数料の設定に確認項目をまとめています。

2. F110のパラメータを保存し、支払提案を実行する

  1. F110を開き、実行日と識別子を入力します。同じ実行を識別できる組合せを使い、過去の実行を取り違えないようにします。
  2. 「パラメータ」で転記日、伝票入力期限、会社コード、支払方法、次回支払実行日、対象仕入先などを指定して保存します。次回支払実行日も支払対象の判定に関わるため、単に今回の実行日を入力する項目として扱わないでください。
  3. 「支払提案」の実行をスケジュールし、処理完了を待ちます。必要に応じて追加ログの出力対象を絞って設定します。

提案は支払候補を選ぶ段階です。この時点では通常、支払伝票の転記や仕入先明細の消込は行われません。

3. 提案と例外を確認する

提案一覧で、仕入先、請求書、支払額、支払方法、支払銀行、値引きなどを確認します。例外一覧と提案ログには、支払保留、期日、銀行情報・支払方法の不足などで対象外となった明細を探します。金額と件数を元の未消込明細や支払予定表と照合してから次へ進みます。

提案画面で支払方法や支払銀行などを調整できる構成もあります。ただし、提案の編集だけで請求書や仕入先マスタが更新されるわけではありません。元データの不備は適切な画面で直し、必要に応じて提案を作り直して確認します。

4. 支払を実行し、消込を確認する

  1. 社内の承認を得た提案について「支払実行」をスケジュールします。実行済みの組合せを再利用して二重処理しないよう、対象の実行日・識別子を確認します。
  2. F110のステータスと支払一覧、実行ログを確認し、予定した件数・金額で完了したかを見ます。中断やエラーがあれば、伝票やジョブの状態を調べてから対応します。
  3. 支払伝票番号を開き、FB03で仕入先明細と銀行仮勘定などへの転記を確認します。FBL1Nでは元の請求書が消込済みとなり、消込伝票・消込日が期待どおりかを確認します。

支払伝票の転記は、銀行が振込を受け付けたことまでは意味しません。振込データの作成・送信、銀行側の受付結果、口座明細との照合は別に確認します。出金と消込の関係も合わせて参照してください。

5. 支払媒体を作成・照合する

支払実行が完了し、伝票が転記されたことを確認してから、使用する支払媒体方式で振込データを作成します。媒体の管理画面やスプールで、対象件数・合計金額・振込先・作成日時を支払一覧と照合します。利用するプログラムやファイルの受け渡し方法は自社の設定に従ってください。

SAP ERPの日本向け国内振込には、支払方法Tと支払媒体プログラムRFFOJP_Tを使う構成があります。別の支払方法・支払媒体形式を採用する環境に、この組合せをそのまま当てはめないでください。

6. 銀行手数料の仕訳を確認する

銀行手数料の確認では、支払一覧だけで完結させず、支払伝票・手数料関連の会計伝票・支払媒体・銀行明細を突き合わせます。FB03で手数料勘定と税関連の明細、仕入先の消込額、銀行側の支払額を確認します。手数料伝票をいつ作成するかは支払媒体プログラムと設定によって異なるため、支払実行直後に明細がなければ媒体作成後の結果も確認してください。

負担区分特に照合する点
自社負担請求書の消込額に対し、自社負担分の手数料・税が想定どおりの勘定に転記されているか
受取人負担請求書の消込額、受取人への振込額、差し引く手数料・税の扱いが契約と設定に合うか

仕訳の勘定科目や税の扱いを一律に決めつけず、自社の料金契約、負担区分、銀行手数料設定と照合してください。差があれば銀行手数料の設定を起点に、指図キー、支払銀行、媒体プログラムを確認します。

提案に出ない・手数料が合わない場合

症状最初に確認すること
請求書が提案に出ない支払期日、次回支払実行日、支払保留、会社コード・仕入先の選択条件
提案が例外になる支払方法、取引先の銀行情報、支払銀行の設定、提案ログ
支払伝票が見つからない提案だけで止まっていないか、支払実行ステータスと実行ログ
媒体の金額が合わない対象の実行日・識別子、媒体作成結果、受取人負担の手数料控除
手数料仕訳が想定と違う負担区分、指図キー、銀行の組合せ、勘定・税設定、媒体実行結果

参考・関連記事

コメント

この記事へのトラックバックはありません。

関連記事

PAGE TOP